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　ある商品カテゴリにおいて、競争商品間の差別化特性（機能、品質、ブランド力など）が失われ、主に価格あるいは量を判断基準に売買が行われるようになること。一般に商品価格の下落を招くことが多く、高価な商品が低価格化・普及品化することを“コモディティ化”という場合もある。
　例えば製造業において、ある特別の技術を持つ1社だけが製造できる製品があったとする。やがて製造技術の普及、他社製品の機能向上、あるいは製品の規格化／標準化／モジュール化などによって、多くの会社で製造可能となると、機能や品質の面で差のない製品が市場に多数、投入されることになる。
　こうなると顧客は価格（コスト）あるいは買いやすさ（店頭にあるかなど）以外に選択要因がなくなる。こうした状態のことをコモディティ化という。いい換えれば、「どの会社のものを買っても同じ」という状態のことである。
　一般にコモディティ化が起こりやすいのは、機能や品質が向上してどの製品・サービスでも顧客要求を満たす（オーバーシュート）ようになり、さまざまな面で参入障壁が低く、さらに安定した売上が期待できる市場においてである。
　このようなコモディティ化は絶えずいろいろな市場で見られ、ITなど各種ハイテク産業でも、技術の普遍化・汎用化が指摘されている。
　コモディティ化が起こると、競争激化によって価格が下落し、企業収益が悪化する。これに対して企業はさまざまな努力を行うことが求められる。その1つが「ブランド化」である。ネーミングやパッケージングなどのマーケティング活動により差別化を図るもので、かつてコモディティであったコメに「ささにしき」「こしひかり」「秋田小町」などのブランド米が登場した例が挙げられる。
　また、米国ハーバード大学ビジネススクールのクレイトン・M・クリステンセン（Clayton M. Christensen）教授は、「大半の商品ではコモディティ化やモジュール化が起こると、これを契機としてバリューチェーンのどこかで『脱コモディティ化』のプロセスが生じる」と論じている。これは製品そのものの性能競争が終わると、「すぐに手に入る」「故障時の対応がよい」などデリバリやアフターサービスのプロセスで差別化が起こるようになるという指摘である。

　本来、コモディティとは商品取引市場において売買されるような商品を指す。具体的には、小麦やトウモロコシなどの農産物、石油・石炭・金・銀などの鉱物資源、繊維・ゴムなどの原材料などをいう。
　コモディティ（commodity）という単語は、com（一緒の）＋mod（尺度）＋ity（状態）からなり、「単一の尺度で測れる状態になったもの」と解釈できるが、一般に商品取引所では一定の標準品を対象として売買を行っている。標準品（マーカー）としては石油（原油）のWTI、北海ブレント、ドバイ原油が有名である。実際に受け渡しする現物が標準品でない場合は、標準品との差額を調整して決済する。
　コンピュータ関係でも、DRAM先物がシンガポール取引所（SGX）に上場されている。また、半導体メモリをはじめ汎用電子部品は業者間取り引きでスポット市場が形成され、需給によって価格が決定している。また、ビジネスライター／エディターのニコラス・G・カー（Nicholas G. Carr）は、2003年に「IT Doesn't Matter」でITのコモディティ化を論じ、論争を巻き起こした。

CRMとは、情報システムを応用して企業が顧客と長期的な関係を築く手法のこと。詳細な顧客データベースを元に、商品の売買から保守サービス、問い合わせやクレームへの対応など、個々の顧客とのすべてのやり取りを一貫して管理することにより実現する。顧客のニーズにきめ細かく対応することで、顧客の利便性と満足度を高め、顧客を常連客として囲い込んで収益率の極大化をはかることを目的としている。

POSシステムとは、店舗で商品を販売するごとに商品の販売情報を記録し、集計結果を在庫管理やマーケティング材料として用いるシステムのこと。「販売時点管理」などとも訳される。
　緻密な在庫・受発注管理ができるようになるほか、複数の店舗の販売動向を比較したり、天候と売り上げを重ね合わせて傾向をつかむなど、他のデータと連携した分析・活用が容易になるというメリットがある。このため、特にフランチャイズチェーンなどでマーケティング材料を収集するシステムとして注目されている。
　POSシステムと経理システムなどを連携させ、クレジット決済や税額の自動算出なども一元的に管理するなど機能を拡張したシステムもある。

　また、店舗で販売している商品の情報をあらかじめホストコンピュータに記録しておくと、販売時にバーコード情報を元に商品情報を検索し、レシートに購入商品を正確に記録できるのもPOSシステムの副次的な利点となっている。

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ソリューションとは、業務上の問題点の解決や要求の実現を行なうための情報システム。専門の業者が顧客の要望に応じてシステムの設計を行ない、必要となるあらゆる要素(ハードウェア、ソフトウェア、通信回線、サポート人員など)を組み合わせて提供するもののことをいう。意味の広い用語なので、「カスタマイズされた製品」とか「複数の製品を組み合わせたパッケージ商品」などの意味で用いられることもある。ソリューションの構築を請け負う業者のことを「システムインテグレータ」「システムプロバイダ」「ソリューションプロバイダ」「ソリューションベンダ」などと呼ぶ。

プラットフォームとは、アプリケーションソフトを動作させる際の基盤となるOSの種類や環境、設定などのこと。
　WindowsやUNIX、Mac OSは、それぞれ異なるプラットフォームである。
　また、OSにとっては、自らを動作させる基盤となるPC/AT互換機、Macintoshなどのハードウェアの種類がプラットフォームである。
　アプリケーションソフトにせよOSにせよ、対応しているプラットフォームはあらかじめ決まっており、それ以外のプラットフォームでは動作しない。
　例えば、Mac OSプラットフォーム上で動作するワープロソフトは、Windows 2000を搭載したパソコンでは動作しない。
　ただ、複数のプラットフォームに対応するために、「Macintosh用」「Windows用」などのように、それぞれのプラットフォームに対応した同じアプリケーションソフトを用意することはある。複数のプラットフォームに対応したソフトウェアを「マルチプラットフォーム」と言う。

　企業が自社の業務処理（ビジネスプロセス）の一部を、外部の業者にアウトソーシングすること。
　IT関連用語としてのアウトソーシングは、情報システムの企画・立案から開発、運用管理などの一部または全部を外部委託することだが、業務を遂行する上で情報システムへの依存度が高い分野では、ITインフラ／アプリケーションと利用者を一体のものとして業務フローを考えた方が効果的、効率的だ。
　そこで社内業務そのものを情報システムの運用とともに、外部に委託するBPOが登場した。コールセンター業務のアウトソーシングなどが典型例だが、ITの利用拡大により、経理や給与支払、人事管理、福利厚生や不動産管理などの間接業務、さらに保険会社の保険契約など特定の業務を情報システムといっしょに外部に切り出す動きが拡がっている。
　ITアウトソーシングがSLAなどによって計測・管理されるのと同様、BPOも事前に定められたサービス基準に基づいて実施されることが望ましい。
　なおアウトーシングという言葉は、IT業界以外でも使われるようになってきており、そうした広義のアウトソーシングとBPOの区別はあいまいだといえる。

BTO（Build to Order）とは製造業のビジネスモデルの一つである。パソコンや自動車などの製造販売で実現されている、サプライチェーン・マネジメントによる企業の分類形態の一つである。
メーカーでは商品を部品の状態でストックしておき、顧客の注文に応じて組立てを行い出荷する。部品は完成品より流動性が高いので、メーカーには在庫リスクが減るメリットがある。顧客にとっては無駄な仕様を省き、購入コストを引き下げることができるメリットがある。その一方で注文方法が煩雑になり、注文から商品の受け取りまでリードタイムが生じるデメリットがある。商品を手にとって品質を確認することもできない。注文方法をいかに簡単にするか、受注から出荷までをいかに早く行えるか、品質保証とブランド力を維持できるかが成功のポイントとなる。
BTOにより、たとえばパソコンでは注文する際自分の希望に合うように部品を選択し注文を行う事ができるようになった。メーカーや販売店ではその仕様にそってコンピューターを組み立て、あるいはオプションを追加して顧客に送り届ける。
BTOの行われている商品としてはパソコンのほかに自動車、バイク、自転車、スキー・スノーボード、住宅、建設機械などがある。

□ E2Eってなんだ？
まず、E2E(いーつーいー）ってなんだ？ってことですが、 End to End の「to」の部分を、同音異義語である「two ( 2 ) 」に置き換えたもので、 IPv6原理主義者の最大の教義となっています。で、その意味ですが、ようは、パソコンとパソコンが、直接通信することですね。途中にサーバとかを入れずに、直接通信すること。 P2P（Peer to Peer）と大体同じ。
で、大切なのは、これが、インターネットの基本理念であること。
サーバからHTMLを持ってくるんじゃなく、パソコン同士が勝手に通信しあうのが、基本理念なんです。この場合いいのは、サーバを構築したりしなくても、すぐ新しい機能が実験できること。パソコン2台、という、通信の最低構成だけで、新方式が実験できるんです。このような、お手軽な実験環境が、インターネットの自由と進化を支えてきた、というのは間違いない事実。で、細かい理由はさておき、これをやるのはv6のほうがいいんですよ。よって、インターネットの自由と進化のためには、v6移行を、というのはまんざら間違いじゃない。
こういった自由の中から、次世代キラーアプリが出てくる、というのがIPv6推進派の言い分です。

アプライアンスとは、特定の機能に特化したコンピュータのこと。家庭用ゲーム機や単機能サーバ、Web閲覧・メール送受信専用端末などがこれにあたる。
　近年では、急速な機能の肥大化が操作性の悪化や価格の高騰を招いたパソコンや大規模ネットワークサーバに対するアンチテーゼとして、Web閲覧とメール送受信のみに特化した家庭用のネットワーク端末や、Webサーバやメールサーバなど特定の用途に絞り込んだ低価格のアプライアンスサーバが登場し、注目を集めている。
　こうした製品は、従来のパソコンやワークステーションのような汎用性は持たないが、操作が簡単で信頼性が高く、価格も安い。
　家庭向けのアプライアンス製品は、家電製品に近いその性質から「情報家電」と呼ばれることもあり、今後はパソコンを使いこなせない層に幅広く浸透していくのではないかと期待されている。

ソリューションとは、業務上の問題点の解決や要求の実現を行なうための情報システム。専門の業者が顧客の要望に応じてシステムの設計を行ない、必要となるあらゆる要素(ハードウェア、ソフトウェア、通信回線、サポート人員など)を組み合わせて提供するもののことをいう。意味の広い用語なので、「カスタマイズされた製品」とか「複数の製品を組み合わせたパッケージ商品」などの意味で用いられることもある。ソリューションの構築を請け負う業者のことを「システムインテグレータ」「システムプロバイダ」「ソリューションプロバイダ」「ソリューションベンダ」などと呼ぶ。

スマートグリッドとは、人工知能や通信機能を搭載した計測機器等を設置して電力需給を自動的に調整する機能を持たせる事により、電力供給を人の手を介さず最適化できるようにした電力網である。もっとも、具体的な内容は確定したものではなく、バズワードとして用いられることも多い。

RFIDとは、微小な無線チップにより人やモノを識別・管理する仕組み。流通業界でバーコードに代わる商品識別・管理技術として研究が進められてきたが、それに留まらず社会のIT化・自動化を推進する上での基盤技術として注目が高まっている。
　耐環境性に優れた数cm程度の大きさのタグにデータを記憶し、電波や電磁波で読み取り器と交信する。近年ではアンテナ側からの非接触電力伝送技術により、電池を持たない半永久的に利用可能なタグも登場している。タグは、ラベル型、カード型、コイン型、スティック型など様々な形状があり、用途に応じて選択する。通信距離は数mm程度のものから数mのものがあり、これも用途に応じて使い分けられる。
　将来的にはすべての商品に微小なRFIDタグが添付される可能性がある。食品を買ってきて冷蔵庫に入れると自動的に識別し、保持している食品のリストを作ったり消費期限を知らせたりするインテリジェント冷蔵庫などのIT家電が構想されている。
　製品にID情報を振るための規格では、米マサチューセッツ工科大学(MIT)が中心となって進めている「Auto-ID Center」の取り組みが先行している。これには、Wal-Mart Stores社やProcter and Gamble社など大手流通業者や消費財メーカーのほか、バーコード管理団体のUCC(Uniform Code Council)や国際EAN協会が参加している。また、日本でも、東京大学の坂村健教授などが中心となって「ユビキタスIDセンター」が設立され、大手電機メーカーなどが参加している。

アジャイルソフトウェア開発 (アジャイルソフトウェアかいはつ、英: agile software development) は、ソフトウェア工学において迅速かつ適応的にソフトウェア開発を行う軽量な開発手法群の総称である。 近年、アジャイルソフトウェア開発手法が数多く考案されている。 ソフトウェア開発で実際に採用される事例も少しずつではあるが増えつつある。 アジャイルソフトウェア開発手法の例としては、エクストリーム・プログラミング (XP) などがある。 非営利組織 Agile Alliance がアジャイルソフトウェア開発手法を推進している。

　主に製造業や流通業において、原材料や部品の調達から製造、流通、販売という、生産から最終需要（消費）にいたる商品供給の流れを「供給の鎖」（サプライチェーン）ととらえ、それに参加する部門・企業の間で情報を相互に共有・管理することで、ビジネスプロセスの全体最適を目指す戦略的な経営手法、もしくはそのための情報システムをいう。
　企業にとっての具体的な目的は、納期短縮・欠品防止による顧客満足の向上、流通在庫を含む在庫・仕掛品の削減によるキャッシュフローの最大化などが挙げられる。
　SCMというコンセプトの根幹には、サプライチェーンの鎖の1つ1つ（サプライヤ）の個別最適ではなく、“全体最適”を図るということがある。最終需要や販売力が弱いのに、製造単価を下げるためといって生産量を増やしても不良在庫を増やすことになり、逆に強力な販売網を構築しても、部品不足や生産計画の不備により商品供給ができなければ販売機会を喪失することになる。この無駄をいかに解消するかがSCM実践のテーマである。
　SCMソリューションの基本形は、POSデータなどの販売実績情報から需要予測を行い、これをベースに生産計画・在庫計画・販売計画および補充計画を同期・最適化し、それら計画に沿った生産や物流を行うといったものだが、そのためには各サプライヤが、できるかぎりリアルタイムに近く、精度の高いデータを相互にやり取りする仕組みを構築する必要がある。
　情報システムとしてのSCMの構築方法はさまざまだが、ERPシステム（特に製造支援系ERPパッケージやMRP）が基盤として利用されることが多い。SCM構築用パッケージソフトも多数あり、一般的に計画系（SCP：supply chain planning）と実行系（SCE：supply chain execution）に分類される。
　SCMというコンセプトはロジスティクス研究から生まれてきたもので、文献上の初出はブーズ・アレン・アンド・ハミルトンのキース・R・オリバー（Oliver R. Keith）とマイケル・D・ウェバー（Michael D.Webber）が1982年に発表した「Supply-chain Management: Logistics Catches up with Strategy」だとされる。繊維業界でいう「クイックレスポンス（QR）」、加工食品業界でいう「ECR」などとも基本的な考え方はほぼ共通している。

　企業が自社の業務プロセスの一部、または全部を海外に移管・委託すること。資本関係のない海外企業にアウトソーシング（オフショア・アウトソーシング）する場合と、海外支社・法人を設立して現地で人材採用を行い、業務移管する場合がある。
　多国籍企業においては古くから工場の海外移転などが行われてきたが、1990年代後半にインターネットが普及して通信コストが劇的に低下、世界の事業拠点間の立地格差が大幅に縮小すると、各国企業はグローバルな経営資源の再配置を検討するようになった（米国ではBPRが流行している時期だった）。そうした事業再編戦略の中で生産拠点だけではなく、コールセンター業務やソフトウェア開発、バックオフィス業務などのさまざまな業務の海外移転が行われた。これがオフショアリングである。
　もともとはコスト削減を目的に人件費の安価な国・地域に低賃金の単純労働を移転することが多かったが、近年では研究開発や設計、医療などの高度な専門職種においてもオフショアリングを行うケースが見られる。このため、米国では国内の雇用を脅かすものとして、政治問題化している。
　オフショア（沖合い）とはもともと金融界の用語で、英国でいうマン島やチャンネル諸島、米国でいうフロリダ沖のカリブ海諸島（バミューダ島・バハマ諸島・ケイマン諸島など）といった離島を指す。これらの島々は歴史的・経済的事情から、非居住者（外国人）に対して合法的に租税優遇措置を設定しており、タックスヘイブン（租税回避地）として知られる。ここから「オフショア」という言葉は“自国の規制や税金から逃れる”といったニュアンスを派生させているが、これがさらに“自国の高コスト・高賃金環境から逃れる”ための海外移転にも転用されるようになったものと思われる。

SIとは、顧客の業務内容を分析し、問題に合わせた情報システムの企画、構築、運用などを一括して行なうこと。システムの企画・立案からプログラムの開発、必要なハードウェア・ソフトウェアの選定・導入、完成したシステムの保守・管理までを総合的に行なう。SIを行なう事業者をシステムインテグレーター(SIer：System Integrator)という。

ミドルウェアとは、OS上で動作し、アプリケーションソフトに対してOSよりも高度で具体的な機能を提供するソフトウェア。OSとアプリケーションソフトの中間的な性格を持っている。
　多くのアプリケーションソフトで共通して利用される機能は、個別に開発するのは非効率であるため、通常はOSの機能として提供され、アプリケーションソフトはOSの機能を利用するだけですむようになっている。
　だが、このようにしてOSに実装される機能はどんなアプリケーションソフトでも必ず必要とされるような極めて基本的なものに限られる。
　このため、特定の分野でしか使われないが、その分野では必ず必要とされるような具体的で基本的な機能は、ミドルウェアの形で提供されることが多い。
　また、ミドルウェアにはOSやハードウェアによる違いを吸収し、様々なプラットフォームで動作するアプリケーションソフトの開発を容易にするというメリットがある。
　代表的なミドルウェアにはデータベース管理システム(DBMS)や、トランザクション処理機能を提供するTPモニタ、分散オブジェクト環境を提供するORBなどがある。

Peer to Peer（ピアトゥピア、ピアツーピア）とは、多数の端末間で通信を行う際のアーキテクチャのひとつで、対等の者(ピア)同士が通信をすることを特徴とする通信方式、通信モデル、あるいは、通信技術の一分野を指す。P2Pと略すことが多い。

Peer to Peerに相対する用語として、クライアント-サーバ方式がある。これは、サーバのURLが広く周知・公開されており、このURLに対して、一般ユーザのクライアント（パソコンなど）がアクセスするという形態を取る。

peer-to-peer型ネットワーク（図はピュアP2P型）。コンピューター同士が対等に通信を行うのが特徴である。

クライアント-サーバ 型ネットワーク。サーバー（図中央）とクライアントは一対一の通信を行うのが特徴である。

RDBとは、データ管理方式の一つ。また、その方式に基づいて設計されたデータベース。1970年にIBM社のEdgar F. Codd氏によって提唱されたリレーショナルデータモデルの理論に従っている。1件のデータを複数の項目(フィールド)の集合として表現し、データの集合をテーブルと呼ばれる表で表す方式。ID番号や名前などのキーとなるデータを利用して、データの結合や抽出を容易に行なうことができる。中小規模のデータベースでは最も一般的な方法。データベースの操作にはSQLと呼ばれる言語を使うのが一般的。

KVSは、プログラミング言語の連想配列やMapと同様に「Key（キー）」と「Value（値）」のペアからなる、ごくシンプルなデータモデルに基づくデータストアです。KVSは「キー・バリュー型データストア」「Key/Valueストア」などと呼ばれることもあります。

Apache HadoopはフリーのJavaソフトウェアフレームワークであり、大規模データの分散アプリケーションをサポートする。Hadoopはアプリケーションが数千ノードおよびペタバイトクラスのデータを処理することを可能としている。HadoopはGoogleのMapReduceおよびGoogle File System(GFS)論文に触発されたものである。
HadoopはApacheのトップレベルプロジェクトの一つであり、世界中の開発者からなるコミュニティにより開発、使用されている。

　ソフトウェア開発プロセスの1つで、最も基本的で一般的な開発モデル。プロジェクト全体をいくつかの工程に分割して各工程での成果物（仕様書や設計書などのドキュメント）を明確に定義し、その成果物に基づいて後工程の作業を順次行っていく。
　ウォーターフォール・モデルでは、開発プロセスをソフトウェア開発ライフサイクル（SDLC：software development lifecycle）などに沿って、「要求」「仕様」「分析」「設計」「プログラミング」「検査」「運用」といった形に分割する。そして例えば設計工程で設計書を作成し、その設計書に基づいてプログラミングを行うといった手順でプロジェクトを推進していく。成果物は各工程ごとに検証され、所定の手続きで承認されたものだけが次の工程へ進む。原則的にこの順序を飛び越したり、逆戻りしたりすることを許さないため、滝の水が流れ落ちる様子にたとえて、ウォーターフォール・モデルと呼ばれる。
　本来的なウォーターフォール・モデル開発は、「仕様書による定義」という原則を厳格に適用することを目的としたドキュメント駆動型の開発プロセスといえる。全体を見通すことができ、スケジュール立案や資源配分、進ちょく管理が容易にできるなどの点から、現在でも大規模プロジェクトでは基本的にこの方法が取られている。その一方で、一般に理解されるウォーターフォール・モデルは手戻りを許さない逐次開発型であるため、工程間のフィードバックが必然的に発生する実際のソフトウェア開発という作業の実情にそぐわないとの批判も多い。
　ウォーターフォール・モデルの原型となったのは、1970年に発表されたウィンストン・W・ロイス（Winston W.Royce）の論文『Managing the Development of Large Software Systems』だとされる。ただし、この論文では文書化、レビューの重要性ともに、下流工程を予備的に行って上流工程へ戻る「フィードバックループ」が提唱されていた。また「ウォーターフォール」という語も使われていない。
　フィードバックの欠落したウォーターフォール・モデルが広まったのは防衛用ソフトウェア開発に関する仕様を定めた米国防総省の規格書「DOD-STD-2167」（1985年6月）がきっかけだとされる。これをベースに英国のJSP-188、フランスのGAM-T-17、ドイツのVモデルなどが作成されている。しかし、これらの標準に基づいて推進されたソフトウェア開発プロジェクトが失敗を重ねたことから、米国防総省は1994年12月に反復型開発を推奨する「MIL-STD-498」定めている。

　システムを構築する際、同一ベンダ、同一アーキテクチャの製品、あるいはスイート製品を使うのではなく、各分野で最良のハードウェアやソフトウェアを選択し、その組み合わせでシステム構築を行うアプローチ。
　例えばフロントエンド、アプリケーション、データベースをそれぞれ異なるベンダの製品を採用したり、業務アプリケーション・パッケージにおいて財務管理、生産管理、販売管理などの各アプリケーションを選択する際に個々の機能の優劣や業務適合性を優先し、それを組み合わせて使うような手法をいう。
　企業システム構築（特にパッケージ導入）のアプローチとして、ベスト・オブ・ブリードがよいか、スイート（統合製品）がよいかという議論は古くからある。同一ベンダ製品で統一すると開発工数の削減につながり、ベンダのサポートを受ける場合にも有利だといえる。特にERPパッケージのように、初めからスイートとして設計されたものであれば、全体最適を考慮したビジネスプロセスを実現しやすいといえる。
　しかし実際のERP製品には会計が良い、人事が優れている、生産管理に強いといった特徴がある。また、単一ベンダで揃えようとすると、ほかの製品では実現されている一部機能をあきらめなければならない場合もある。
　そこでERPの各サブシステムや業務アプリケーションの“いいとこ取り”をするベスト・オブ・ブリードの手法がいわれるようになった。ただしこのやり方は、本来、独立した別製品を接続・連動させなければならないため、システム接続に多くの開発工数が必要になる。しかし、近年はWebサービスをはじめ標準的なシステム連携技術やSOAの発想によるシステム基盤テクノロジの登場により、ベスト・オブ・ブリード的なシステム構築に有利になってきているといえるだろう。
　このようにベスト・オブ・ブリードという言葉はIT業界では「マルチベンダ」の同義語として使われることが少ないないが、もともとはイヌやネコ、ウサギなどのブリーディング（繁殖）の用語で「同一種で一番優れている個体」「品評会などの賞」の意味で使われる。ベスト・オブ・ブリードを作り出すためには血統ラインの異なる個体を交配していくことから、系統の異なるシステムを組み合わせることをいうようになった。

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