【用語】備忘録 4/14 – 4/30
ﾍ丶ヽ
ヽ＼ヾヽｿ
ゞﾐ ﾟдﾟ) 備忘録です
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====== ４／１４ ======
●ルーティングテーブルルーティングテーブルとは、ルータや端末が保持するパケットの配送先に関する経路情報。
TCP/IPネットワークでパケットを送ろうとするとき、ルーティングテーブルを参照してパケットを送付すべき相手を判断する。ある端末から他の端末へとパケットを送ろうとする場合、目的の端末が自ネットワーク内にない場合、端末内にあるルーティングテーブルを参照し、パケットを中継させる端末を決定する。
ルーティングテーブルの生成・管理方式には、あらかじめ固定されたルートを設定しておく「スタティックルーティング」と、他の端末から受けるルーティング情報を用いて定期的にルーティング情報を更新する「ダイナミックルーティング」がある。
ルータなど多くの機器はダイナミックルーティングによってルーティングテーブルを管理するが、特にルーティング処理を行なう必要のない端末はスタティックルーティングの一種である「デフォルトルーティング」を用いることが多い。
アドレス・クラスとは、IPアドレスの値によって、IPアドレスを幾つかのカテゴリに分類したものである。次の図に示すように、IPアドレスの最上位部分のビット・パターン（図中の赤い部分）の値によって、「クラスA」から「クラスE」までの5つに分類されている。
IPアドレス・クラス IPアドレスには、そのアドレス値によって、アドレス・クラスという分類がある。IPアドレスの最上位（左端）の1～4bitのパターンによって、クラスA～クラスEに分類される。実際にはクラスDはマルチキャスト用の特別なアドレス、クラスEは未使用となっている。
- クラスA
最上位の1bitが「0」ならば、そのIPアドレスは「クラスA」になる。具体的には「0.0.0.0～127.255.255.255」がこのクラスAに該当する。これは全IPアドレス空間（≒42億個）のうち、半分に相当する。- クラスB
最上位の2bitが「1－0」ならば、そのIPアドレスは「クラスB」になる。具体的には「128.0.0.0～191.255.255.255」が該当する。これは全IPアドレス空間のうち、4分の1に相当する。- クラスC
最上位の3bitが「1－1－0」ならば、そのIPアドレスは「クラスC」になる。具体的には「192.0.0.0～223.255.255.255」が該当する。これは全IPアドレス空間のうち、8分の1に相当する。- クラスD
最上位の4bitが「1－1－1－0」ならば、そのIPアドレスは「クラスD」になる。具体的には「224.0.0.0～239.255.255.255」が該当する。クラスDは、マルチキャスト通信で使われる特別なIPアドレスであり、マルチキャスト通信を使ったマルチメディア・アプリケーションなどで使われる。例えば、同じ内容の音声や映像データなどをいっせいに「放送」するような用途で使われる。一般的なノードにクラスDのIPアドレスだけを付けることはない。- クラスE
最上位の4bitが「1－1－1－1」ならば、そのIPアドレスは「クラスE」になる。具体的には「240.0.0.0～255.255.255.255」が該当する。ただし、このクラスは「実験的」な目的のためにTCP/IP（IPv4）の開発当初から予約されており、実際に使われることはない。
全部で5つあるクラスのうち、ネットワーク上の各ノードにはクラスA～CのうちのどれかのIPアドレスを付ける必要がある（実際には後述するように、ブロードキャスト用のIPアドレスなどのために、幾つか利用できないIPアドレスがある）。 アドレス・クラスの違いは、デフォルトのネットマスクの違いとなって現れる。前回述べたように（「第7回 IPアドレスとネットマスク―１．IPアドレスとは」）、IPアドレスは「ネットワーク・アドレス部」と「ホスト・アドレス部」の2つから構成されている。ネットワーク・アドレス部を長くするとホスト・アドレス部が短くなり、逆にネットワーク・アドレス部を短くすると、ホスト・アドレス部が長くなる。ネットワーク・アドレス部が長くなるということは、表現できる（識別できる）ネットワークの数が多くなるが、その分、1つのネットワークに接続できるホストの総数が少なくなるということである。逆にネットワーク部を短くすると、表現できるネットワークの総数は少なくなるが、1つのネットワーク内に接続できるホストの総数は多くなる。
クラスAからクラスCまでのアドレス・クラスでは、それぞれ以下のようなデフォルトのネットマスクの値（＝ネットワーク・アドレスとホスト・アドレスを分けるためのマスク値）が決まっている。
アドレス・クラスとデフォルト・ネットマスク アドレスの各クラスごとにデフォルトのネットマスクが決まっている。ネットマスクはネットワーク・アドレスとホスト・アドレスを分離するための鍵となるデータ（マスク）であり、マスクのデータが1の部分がネットワーク・アドレス、0の部分がホスト・アドレスとなる。クラスAでは、ネットワーク・アドレスは1byteしかないが、収容できるホスト部は3bytes分ある。逆にクラスCでは、ネットワーク・アドレスは3bytes分あるが、ホスト部は1byte分しかない。
クラスA
クラスAでは、ネットマスクの値は「255.0.0.0」となる。この結果IPアドレスは、1byteのネットワーク・アドレス部と3bytesのホスト・アドレス部に分けられることになる。クラスAでは、IPアドレスの最上位bitは常に「0」に固定なので、結局、ネットワーク・アドレスとしては、「0～127」までの全部で128個が利用でき、それぞれのネットワーク内には最大でそれぞれ約1600万台（0.0.0～255.255.255）のホストを収容できる。クラスB
クラスBでは、ネットマスクの値は「255.255.0.0」となる。この結果IPアドレスは、2bytesのネットワーク・アドレス部と2bytesのホスト・アドレス部に分けられることになる。クラスBでは、IPアドレスの最上位の2bitは常に「1－0」に固定なので、結局、ネットワーク・アドレスとしては、「128.0～191.255」までの全部で1万6384個が利用でき、それぞれのネットワーク内には最大でそれぞれ約6万5000台（0.0～255.255）のホストを収容することができる。クラスC
クラスCでは、ネットマスクの値は「255.255.255.0」となる。この結果IPアドレスは、3bytesのネットワーク・アドレス部と1byteのホスト・アドレス部に分けられることになる。クラスAでは、IPアドレスの最上位の3bitは常に「1－1－0」に固定なので、結局、ネットワーク・アドレスとしては、「192.0.0～223.255.255」までの全部で約200万個が利用でき、それぞれのネットワーク内には最大でそれぞれ約250台（0～255）のホストを収容することができる。
サブネットを使うことによりネットワーク構成の柔軟性が増したが、「ネットワーク・アドレス」と「サブネット・アドレス」および「ホスト・アドレス」の3つを意識しなければならない。これに対して現在では、より汎用性の高い、「CIDR（Classless Inter-Domain Routing、サイダー）」というIPアドレスの管理方法が一般的になっている。
CIDRは、もともとはネットワークを集約して（サブネットを集めてより大きなネットワークに変換すること）、ルーティング情報（ルーティング・テーブル）の圧縮を図るために考えられた機能である（詳細については次回のルーティングの項で解説）。すでに説明したように、現在のTCP/IPの仕様では、ネットマスクの値は最上位ビットから何ビット連続して1がセットされているかで表すことができる。例えばIPアドレスが172.16.0.1でネットマスクが255.255.240.0ならば、172.16.0.1/20と表現することができる。このようにCIDRでは、IPアドレスのうち、最上位の方から何bitをネットワーク・アドレス部に使うかという方法で管理している。サブネット分割の場合と違って、IPアドレスの「クラス」や「サブネット・アドレス部」というものを意識せずに（任意のIPアドレスと任意のネットマスク長を組み合わせることができる）、すべてのIPアドレスを「IPアドレス」と「ネットマスク（のビット数）」だけで統一的に管理している。このようにしてネットワーク・アドレスを扱うことにより、自由にルートの集約や分割が可能になる。例えば172.16.0.0/20と172.16.16.0/20という2つのネットワークがあった場合、これをまとめて172.16.0.0/19と表現することもできる（上位から19bitが同じため）。このようにして、ルーティング・テーブルのエントリ数を節約することにより、ルータの負担を減らすことができるなどの効果がある（詳細は次回）。インターネットの世界では、このCIDRにより、世界的なルーティング情報の集約や管理などを行っている。またネットワークの規模に応じた適切なアドレス割り当てができるというメリットもある（例：ホスト数が1000台程度ならば、ホスト部が10bitのネットワーク・アドレスを割り当てればよい。従来ならばクラスBが必要だった）。
CIDRにおけるIPアドレスの扱い デフォルトのIPアドレス・クラスやサブネットには関係なく、IPアドレスとネットマスクをシンプルに管理する。
●NAT (Network Address Translation)
NATとは、インターネットに接続された企業などで、一つのグローバルなIPアドレスを複数のコンピュータで共有する技術。組織内でのみ通用するIPアドレス(ローカルアドレス)と、インターネット上のアドレス(グローバルアドレス)を透過的に相互変換することにより実現される。最近不足がちなグローバルIPアドレスを節約できるが、一部のアプリケーションソフトが正常に動作しなくなるなどの制約がある。
NAPTとは、インターネットに接続された企業などで、一つのグローバルなIPアドレスを複数のコンピュータで共有する技術。組織内でのみ通用するIPアドレス(ローカルアドレス)と、インターネット上のアドレス(グローバルアドレス)を透過的に相互変換することにより実現される。
NATと異なりTCP/UDPのポート番号まで動的に変換されるため、一つのグローバルアドレスで複数のマシンから同時に接続することが可能である。ただし、ポート番号の変換が行なわれるため、インターネット側から内部のマシンに接続を開始するような使い方はできず、ICMPも利用できないなどの制限がある。最近のブロードバンドルータなどではこうした制限を緩和するための独自の実装を行なっているものもある。
もともと「NAPT」が技術の名称で、「IPマスカレード」はLinuxにおけるNAPTの実装のことだったが、現在では両者が混同されている例が多く見られる。また、ブロードバンドルータのスペック表などではNAPTの意味で「NAT機能搭載」と表記していることもある。
●APIPA: Automatic Private IP Addressing
一般的には、手動でIPアドレスを設定するか、またはDHCPによってIPアドレスを割り振る。
しかし、利用者がそういった設定をするスキルがない場合のための方法として、このAPIPAが考案された。
この機能を定義したRFCは無いが、使用される特殊なIPアドレスの範囲についてはRFC 3330
などで触れられており、またRFC 3927
●OSI参照モデル 【OSI reference model】
OSI参照モデルとは、国際標準化機構(ISO)により制定された、異機種間のデータ通信を実現するためのネットワーク構造の設計方針「OSI」(Open Systems Interconnection)に基づき、コンピュータなどの通信機器の持つべき機能を階層構造に分割したモデル。通信機能を7階層に分け、各層ごとに標準的な機能モジュールを定義している。
第1層(物理層)は、データを通信回線に送出するための電気的な変換や機械的な作業を受け持つ。ピンの形状やケーブルの特性なども第1層で定められる。
第2層(データリンク層)は、通信相手との物理的な通信路を確保し、通信路を流れるデータのエラー検出などを行なう。
第3層(ネットワーク層)は、相手までデータを届けるための通信経路の選択や、通信経路内のアドレス(住所)の管理を行なう。
第4層(トランスポート層)は、相手まで確実に効率よくデータを届けるためのデータ圧縮や誤り訂正、再送制御などを行なう。
第5層(セッション層)は、通信プログラム同士がデータの送受信を行なうための仮想的な経路(コネクション)の確立や解放を行なう。
第6層(プレゼンテーション層)は、第5層から受け取ったデータをユーザが分かりやすい形式に変換したり、第7層から送られてくるデータを通信に適した形式に変換したりする。
第7層(アプリケーション層)は、データ通信を利用した様々なサービスを人間や他のプログラムに提供する。
OSI参照モデルはISO 7498として規格化されており、ITU-TS(国際電気通信連合・電気通信標準化セクタ)もX.200という勧告で同じものを定義している。
●第1層―物理層
信号線の物理的な電気特性や符号の変調方法などを規定する。
●第2層―データリンク層
データのパケット化や物理的なノードアドレス、隣接ノード間での通信方法などを規定する。
●第3層―ネットワーク層
ネットワーク上の2つのノード間での通信方法を規定する。
●第4層―トランスポート層
各ノード上で実行されている、2つのプロセス間での通信方法を規定する。
●第5層―セッション層
セッション（通信の開始から終了まで）の手順を規定する。
●第6層―プレゼンテーション層
セッションでやり取りされるデータの表現方法を規定する。
●第7層―アプリケーション層
アプリケーション間でのデータのやり取りを規定する。
OSI参照モデル
ネットワークの機能やプロトコルを階層的に分類し、その意義を定義したもの。さまざまなネットワーク媒体やプロトコル、機能などを階層的に分類して構築することにより、相互運用性を向上させ、柔軟なネットワーク・アーキテクチャを実現することができる。Copyright (C) 2000-2007 Digital Advantage Corp.
●ループバック・インタフェース（Loop-back Interface）
ループバックとは、自ホスト内におけるアプリケーション間の通信のことです。
「127.0.0.0/24」（クラスAのIPアドレスをサブネット化し、24ビットまでが組織のネットワーク・アドレス部であることを示す）というクラスAのIPアドレス空間は、特別に用意されたアドレス空間で、自分自身へパケットを転送するためのアドレスです。これをループバック・アドレスと呼びます。ループバック・アドレスに向けて送信したパケットは、ホストの外に送信されないで自分に跳ね返ってくるようなイメージなので、Loop-backと言います。
ループバック・インタフェースは、
（1）ループバック・アドレス（例えば127.0.0.1）を宛先IPアドレスとしたIPパケット
（2）ブロードキャストおよびマルチキャスト・パケットで自分自身へ配送されるべきIPパケット
（3）自分自身のIPアドレスを宛先IPアドレスとしたIPパケット
を、「実際にネットワークにIPパケットを転送することなく」受信IPパケットとして、IPパケット受信機能に渡します。したがって、リンク（通信回線）の種別には依存しません。
■ブロードキャストアドレスとは
ブロードキャスト（放送）とは１つのネットワーク内に属する全てのノード（端末）を対象にして、データを送り出すことで、そのブロードキャストのために特殊に割り当てられているアドレスのことをブロードキャストアドレスと言います。通常、ブロードキャストアドレスは取得したアドレスブロックの最後のIPアドレスを表し、例えば「218.154.54.150～218.154.54.157」の8個のIPアドレスを取得した場合は一番最後の「218.154.54.157」がブロードキャストアドレスとして割り当てられることになります。それとは逆に、取得したネットワークアドレスの最初のアドレスのことを「ネットワークアドレス」と言い、ここでは「218.154.54.150」のIPアドレスに相当します。つまり、ネットワークアドレスが、ネットワーク全体の表札的な役割を担っているのに対し、ブロードキャストアドレスは組織内で同報通信（組織内に接続された全てのコンピュータに対して一斉にデータを送信）する際に用いられる専用アドレスとして割り振られています。
これらのネットワークアドレスとブロードキャストアドレスは組織内の各コンピュータに対して割り当てることが禁止されているため、仮に８個分のIPアドレスを取得したとしても実際に利用できるIPアドレスの数は６個となります（実際にはNAT/IPマスカレードを利用したアドレス変換機能を利用することによって１つのグローバルIPアドレスでも複数のコンピュータをインターネットに接続させることができます）。なお、ブロードキャストアドレスとネットワークアドレスには以下のような定義がなされています。
■ブロードキャストアドレスの一般的な定義
IPアドレスを２進数表記にしたときにホスト部のビット部分が全て「１」になるアドレス
■ネットワークアドレスの一般的な定義
IPアドレスを２進数表記にしたときにホスト部のビット部分が全て「０」になるアドレス
仮にある企業が「216.154.54.0/24」のネットワーク構成であった場合、ネットワークアドレスの定義はIPアドレスを２進数表記にしたときにホスト部のビット部分が全て「０」になるアドレスなので、2進表記で「11011000.10011010.11011000.00000000」、10表記で「216.154.54.0」になりつまり取得したアドレスブロックの最初のアドレスということになります。次に、ブロードキャストアドレスの定義は、IPアドレスを２進数表記にしたときにホスト部のビット部分が全て「1」になるアドレスは、2進表記で「11011000.10011010.11011000.11111111」、10進表記で「216.154.54.255」になりつまり取得したアドレスブロックの最後のアドレスであるということができます。参考：「ブロードキャストアドレスが悪用される場合」
◎ブロードキャストの概念
■マルチキャストアドレスとは
ブロードキャストアドレスが組織内の全ノード（端末）に対して同報通信を行ったのに対し、マルチキャストアドレスは特定のグループに対してのみ、データを転送する専用のアドレスのことを指します（下図参照）。
◎マルチキャストの概念
マルチキャスト通信は、オーディオやビデオなどの配信を行うストリーミング系のマルチメディアアプリケーションやNTP、ルーティング・プロトコルなどで利用されており、通常はクラスDとして確保されている「224.0.0.0～239.255.255.255」までの範囲が使われています。このうち「224」から始まるアドレスは既に特定のグループのために予約されたアドレスとなっています（下表参照）。また、ブロードキャストアドレスやマルチキャストに対し、1対1での通信を行う場合は「ユニキャスト」と呼ばれています。
アドレス 内容 224.0.0.0 予約 224.0.0.1 そのネットワーク内の全てのノード 224.0.0.2 そのネットワーク内の全てのルータ 224.0.0.5 OSPF対応ルータ 224.0.0.9 RIP2対応ルータ 224.0.0.10 IGRP対応ルータ 224.0.1.1 NTPプロトコル
TCP/IPやNetBEUI、IPX/SPXなどのネットワーク・プロトコルを実装している機能モジュールのこと。ネットワーク・プロトコルは階層的に定義されているが、それを実際に実装しているプログラム・モジュールもやはり階層的な構造を持って実装されているので、「プロトコル・スタック」という。「スタック」とは、「積み重ねられた」という意味。
最近のコンピュータ・システムはOS自体がネットワーク機能を備えているので、ネットワークの処理を行うプロトコル・スタックは、カーネル内部に実装されているのが普通である。しかし従来使われていたMS-DOSや組み込み機器用の小型OSでは、ネットワーク機能はオプションとして扱われ、プロトコル・スタックは追加のプログラム・モジュールとして提供されているものが多かった。
●MTU (Maximum Transmission Unit)
MTUとは、通信ネットワークにおいて、1回の転送で送信できるデータの最大値を示す値。送信する側が接続ごとに値を設定できる。送信側ホストが受信側ホストより大きいMTUを持っていた場合は、送信側が受信側のMTUに従ってデータを再分割して送信する。エラーデータの再送信はMTUに指定されたサイズを単位として行われるため、劣悪な通信環境ではMTUを小さい値に設定した方が転送速度が速くなり、逆に安定した通信環境では制御信号が少なくなる分MTUの大きい方が転送速度が速くなる。MTUの単位はバイトで、Ethernetでは1500程度、電話回線によるダイヤルアップ接続では576程度が最適とされる。
●ODBC (Open DataBase Connectivity)
ODBCとは、Microsoft社によって提唱された、データベースにアクセスするためのソフトウェアの標準仕様。各データベースの違いはODBCドライバによって吸収されるため、ユーザはODBCに定められた手順に従ってプログラムを書けば、接続先のデータベースがどのようなデータベース管理システムに管理されているか意識することなくアクセスできる。
●フロントエンド／バックエンド (front end/back end)
フロントエンドとは、ユーザーが利用するWebブラウザなどを指し、バックエンドとはデータベース管理システムなどを指す。フロントエンドにおける分析作業やレポート作成をより容易にするためには、バックエンドにおける基幹業務データやCRM（customer relationship management）関連データの環境整備が行われなければならない。たとえばバックエンドの出荷データを、フロントエンドにおいて使い慣れた汎用アプリケーションに読み込むことのできる環境があれば、営業部門などにおけるデータ加工も容易になり、エンドユーザコンピューティングがいっそう推進できる。企業においては現在、こうした仕組みを可能にする統合化されたITソリューションが求められているのである。
●検収
納入品が要求仕様に合っているかの検査のこと。システム開発においては、納品されたシステムの動作を検証し、仕様を満たしているかどうかを判定する作業を指す。検収が済むと、受注者に費用を支払うことになる。現在、システムを内部だけで開発しているユーザー企業はほとんどない。開発の全部または一部を外部に委託するのが一般的だ。元請けベンダーが下請けに開発を再委託することも多い。外部企業との契約機会が増えるにつれて、検収の重要性はますます高くなっている。
検収は受注者から発注者へ責任が移る分岐点である。検収後に瑕疵（かし）による問題が発覚した場合、あらかじめ定めておいた保証期間内なら、ベンダーが修正作業を行うという契約が多いが、その期間が過ぎれば追加費用を支払わなければならない。発注者は、念入りにシステムの品質や機能をチェックする必要がある。
そのためには、発注者が落ち着いて検収を実施できる環境を整えることが重要だ。具体的にはあらかじめ契約などに、検収について定めた条項を盛り込んでおく。
情報サービス産業協会（JISA）が、2002年5月に改訂したソフト請負開発に関する契約書のひな型である「ソフトウェア開発委託モデル契約書」にも、検収について触れた部分がある。モデル契約書では、あらかじめ必要な検収期間を定めておいて、受け入れ側がこの期間内に書面で異議を申し立てることを規定している。検収期間内に受け入れ側からの申し立てがなければ、検査に合格するという条項が入っている。
それでも、検収が引き金となってトラブルが発生するケースは多い。背景には、発注者とベンダー双方の、「検収はとりあえず済ませておいて、何かあれば後で修正すればよい」と考えてしまいがちな現実がある。ユーザーは、面倒なテストなどの作業を回避できるし、ベンダーはシステム開発案件の売り上げを早く計上することができるため、短期的には双方にとってメリットがある。どんなに入念にテストを行っても、不具合を撲滅することが難しいというシステム開発特有の性質が、この傾向に拍車をかける。
だが、こうした姿勢は、発注者と受注者双方にとって望ましくない。後回しにした問題の中に、修正に大きな労力を要するものが発見された場合、両者の間で責任の所在についてトラブルが発生しかねないからだ。
本来は、システムの不具合の原因がプログラムの瑕疵にあれば受注者の負担で、仕様が不十分といった理由であれば、発注者の負担で修正すべきである。だが、不具合の原因がどちらなのかを特定するのは、容易な作業ではない。そのため受注者が、不具合が瑕疵に属する可能性があっても仕様の問題と主張し、修正作業に応じない場合がある。一方で発注者による仕様変更であっても、力関係を背景に瑕疵として受注者に契約範囲外の作業を強いる構図も存在する。
====== ４／１５ ======
●【OLE】 Object Linking and EmbeddingWindowsのアプリケーション間の連携技術で、データの埋め込みとリンクを実現する。たとえば、この技術を利用すると、表計算ソフトで作成したグラフをワープロ・ソフトで作成した文書に貼り付けられる。これを埋め込みと呼ぶ。このとき、ワープロ・ソフトに貼り付けたグラフは、表計算ソフトの機能を呼び出して表示されるため、ワープロ・ソフトがグラフのデータ形式に対応している必要はない。また、表計算ソフトでデータを更新すると、ワープロ・ソフト上のグラフも自動的に更新される。これをリンクと呼ぶ。 OLEでは、ほかのソフトウェアの機能を呼び出すソフトウェアをコンテナーと呼び、呼び出されるソフトウェアをサーバーと呼ぶ。サーバーのうち、単体では起動できず、ほかのソフトウェアから呼び出すことで機能するソフトウェアをOLEコントロールと呼ぶ。現在は、OLEの概念がActiveXに取り込まれており、OLEコントロールも、ActiveXコントロールと呼ばれるようになっている。
●【インプレースアクティベーション】 inplace activation
WordやExcelに見られるように、リンクもしくは埋めこまれたドキュメントをアクティブにすると、メインウィンドウのメニューやツールバーなどが、そのドキュメントに対応するアプリケーションのものに変化する機能。OLE 2.0からこの機能が追加された。OLE 2.0以前では、埋めこんだドキュメントをアクティブにすると、対応するアプリケーションが別ウィンドウで起動され、そこでデータの編集を行なうようになっていた。
サーバをスタンバイ側に切り替え、メインのサーバのソフトウェアをアップグレード。制御をメイン側に戻し、次にスタンバイ側のアップグレードを行うというものだ。
図3 ローリング・アップグレードにより、システム停止せずにバージョンアップが可能となる（クリック >> 図版拡大）
インプレース・アップグレードというのはマイクロソフトさん独自の用語ですが、上書きインストールのコトみたいです。つまり、既存環境を引き継いだままシステム部分だけを入れ直す、という形になります。今までのファイルをバックアップデータとして残すため、理論上は復旧できる仕組みとなっています。
====== ４／７ ======
●IT業界に求められる “コンシェルジュサービス”「コンシェルジュ」とは本来、フランス語で「大きな建物、重要な建物の門番」という意味だが、一般的にはホテルの宿泊客の「総合相談承り係」のような役割を担う人を指す。多様化する顧客ニーズへの対応が課題となっている昨今、さまざまな業種で同様の役割をコンシェルジュと呼び、「コンシェルジュサービス」が確立されてきている。
このような「顧客に貢献する高品質なサービス」は、IT業界にも求められている。IT業界では、SaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）などの用語の傾向にもあるように「ITのサービス化」がキーワードとなっている。しかし、サービスという言葉がさまざまな意味を持つ一方で、コンシェルジュサービスが意味する総合相談承り的なプロフェッショナルサービスの成功例は少ない。
ヘルプデスクやコンサルティングなどのビジネスが目的としては近いかもしれないが、それらはごく一部の大企業向けであるか、プロバイダが得意な顧客ターゲットに特化する傾向が見受けられる。ユーザーは大手や中小にかかわらず、個性的で多様なサービスを望んでいる。IT業界には、顧客ごとにきめ細かく対応できるサービスが求められているのだ。
IT業界は長らく、「製品仕様」のハイエンド化を主眼に開発競争を行ってきた。その結果、例えばメインフレームの高機能化はユーザーニーズを凌駕し、費用対効果に見合った高機能製品を活用できる企業はどんどん減少した。その一方で、x86ブレードサーバーがデータベースやERPなどのミッションクリティカル業務で伸びている。
このような現象を「ローエンド型破壊」という。ユーザーが求めているのは冗長なハイエンド製品ではなく、柔軟にビジネスの多様性をサポートするシステムを短期・低コストで導入することだ。つまり顧客企業に貢献するサービスとは、コストも含めた多様化への対応のことである。
こうしたニーズに対するサービスの在り方として、ユーザーが求めるものに応じて“アスクモデル”で開発するスタイルは、この先市場競争力を失うだろう。能動的な提案に基づく“テルモデル”へとビジネスを改革し、サービスを標準化してボリューム展開を検討すべきである。
多様性への対応とサービスの標準化は、一見矛盾した論理に思える。だが、前述のローエンド型破壊の現象を念頭においてほしい。コンサルティングサービスが、十分な費用を払うことができる大手企業向けのアスクモデル型サービスであるとすれば、そのサービスを必要とするユーザーは減少していく。それよりも敷居を下げ、気軽にカスタマイズが可能なテルモデル型のコンシェルジュサービスを、市場の裾野まで行き渡らせることが成功の秘訣だ。
そのためにはまず、つぎはぎ状態のシステムを束ね、顧客企業のビジネスプロセス基盤を整備する提案が先。現時点でその手段はSOA（サービス指向アーキテクチャ）しかない。J-SOXへの対応を迫られているユーザーに「内部統制はITにお任せ」と言ってツールを売り込めば売り上げへの近道かもしれないが、ここは地道にサービス提供のためのシナリオを模索してほしい。登山に例えれば、コンシェルジュサービスのベースキャンプ設営を急ぐべきである。
ハイエンドモデルとは、新しい技術をふんだんに採用して高機能・高性能を追求した、専門家や上級者向けの製品。ハイエンドモデルはひとつの市場をターゲットにした製品の中では最も性能が高く、価格も高い製品になる。
パソコンの場合、高いプロセッサ能力や大容量のメモリを要求する高度なグラフィックス処理などを利用するプロや、3次元グラフィックスを使ったアクションゲームをやりこむ上級ユーザなどがハイエンドモデルを利用する。最近のパソコンは性能が向上したため、一般家庭や普通のオフィスで利用する分には入門機で十分である。そうしたユーザがハイエンドモデルを購入しても性能を引き出せず宝の持ち腐れである。
これに対し、中級機種のことは「ミドルレンジ」(ミッドレンジ)あるいは「メインストリーム」、入門機種/廉価版などは「ローエンド」「バリュー」「エントリー」などと呼ばれる。
●ミッションクリティカル 【mission critical】
ミッションクリティカルとは、24時間365日、止まらないことを要求される基幹業務、あるいは、そのような業務遂行のために使用されるコンピュータシステムのこと。企業の経理などの金銭に関わる業務や、電子商取引などを支える基幹システムに誤りや中断、セキュリティ上の問題が発生すると、業務の中断だけでなく巨額の損失の発生や信用の失墜を招く危険性がある。このため、このような業務に使用されるシステムには、極めて高い信頼性や耐障害性、障害発生時に被害を最小に食い止める様々な機能、万全のサポート体制などが必要となる。このような性質をミッションクリティカルと呼ぶ。
「東のエデン」とは、アニメのタイトルでもあり、作中に出てくるシステムの名でもある。携帯のカメラで映す現実世界の画像に、タグ情報をレイヤーで表示させるシステム。セカイカメラが位置情報からエアタグを取得するのに対し、「東のエデン」は画像を解析してタグを表示させる。
====== ４／２７ ======
●CCDとCMOSセンサとの違いデジタルカメラやビデオカメラに搭載されている撮像素子（イメージセンサ）には、CCD（Charge Coupled Device：電荷結合素子）やCMOS（Complementary Metal Oxide Semiconductor：相補性金属酸化膜半導体）といった半導体撮像素子が使われており、レンズを通して入ってきた光を電気信号に変える役割を果たしています。銀塩（アナログ）カメラでいえば、フィルム、人間の目（眼球）では網膜に当たる部分です。
CCDとCMOS、どちらの撮像素子もフォトダイオードなど受光素子を使って光から電荷を読み出し、アンプ（増幅装置）を使って電荷を増幅することで電気信号に変えて転送するという仕組みは同じです。
一般的には、「CCDは高画質だが処理速度が遅い」「CMOSは処理速度は速いが画質はイマイチ」といわれていますが、近年の技術革新により画質に関する特徴は一概には当てはまらなくなっています。
（中略）
CCDは、光を感じるフォトダイオード（オレンジ色の四角部分）と電荷を運ぶゲートを1つの画素としています。フォトダイオードに光が当たると光電変化し、電荷がたまります。たまった電荷はゲートを通った後、伝送路を通じて上から下へ渡すように流れます。転送路が“バケツ”になっていて、それを1つ1つ送っていく“バケツリレー”のイメージです。
それに対しCMOSは、同じように画素が並んではいますが、1つ1つの画素に回路を含むことでたまった電荷をその場で電圧に変換しています。光が当たって発生した電荷が信号に変換され、金属の配線を通じて一気に出口まで伝わるので、処理速度が速いというわけです。蛇口をひねると水が流れ出す、“水道管”のイメージです。
従来のCMOSはその構造上、CCDに比べて光の利用効率が低くなり、それが高感度対応への妨げになっていました。その欠点を解決したのが裏面照射型CMOSです。以下、図2を基に説明します。
図2（左）は一般的なCMOS（表面照射型）の構造図です。まず光を集めるためのレンズがあり、その下にカラーフィルタ、金属の配線が3～4層という順にあります。金属の配線部では、受光面への光を金属が邪魔しないよう、穴が開いています。レンズからの光はその穴を通過し、フォトダイオードへ入ることで、初めて電荷に置き換わります。
しかしこの構造では、金属に当たってしまった光が反射してしまうなど、すべての光がフォトダイオードまで到達しにくくなっています。処理速度を上げるための金属配線が、光を集める際に思わぬ邪魔をしているというわけです。
そこで、裏面照射型のCMOSでは、図2（右）にあるように金属の配線部とフォトダイオードの位置を逆転させることで、光を効率よく取り込むことに成功しました。以前は難しかった斜めからの光も入りやすくなっています。
また、裏面照射型CMOSはフォトダイオードからノイズが発生してしまうのですが、すでに開発を発表しているソニーでは、特殊な技術によりノイズの問題を解消しています。さらに、以前のように配線部分の集光効率を考えなくてもよくなったので、配線設計の自由度が高まりました。
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●デジタルデバイド 【digital divide】パソコンやインターネットなどの情報技術(IT)を使いこなせる者と使いこなせない者の間に生じる、待遇や貧富、機会の格差。個人間の格差の他に、国家間、地域間の格差を指す場合もある。
若者や高学歴者、高所得者などが情報技術を活用してますます高収入や雇用を手にする一方、コンピュータを使いこなせない高齢者や貧困のため情報機器を入手できない人々は、より一層困難な状況に追い込まれる。いわば、情報技術が社会的な格差を拡大、固定化する現象がデジタルデバイドである。
また、先進工業国が情報技術によりますますの発展をとげる一方で、アフリカなどの途上国が資金難や人材不足、インフラの未整備などで情報技術を活用できず「置き去り」にされ、経済格差が拡大するのは、国家間、地域間のデジタルデバイドと言える。
デジタルデバイドは、もともと貧富や機会の差が激しかったアメリカで問題となった現象で、2000年夏の沖縄サミットでは議題として取り上げられるなど、地球規模の新たな問題として注目されている。
